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国民医療費の推移(2013年・2014年・2015年・2016年)

国民医療費の現状から、がん予防の重要性を考える

厚生労働省は毎年、国民の医療費に関わるデータを公表しています。医療従事者にとっても、医療を受ける側にとっても、知っておくべき重要なデータです。

国民医療費の推移(2013年・2014年・2015年・2016年)

もとのデータは厚生労働省のホームページにあります。誰でも見ることができる情報なのですが、残念ながらあまり見やすくまとめられていません。

モノリスで重要なデータを抜粋して、医療費の現状を理解しやすいようにまとめてみました。ぜひご覧になってください。

2013年度

国民医療費 40兆610億円(がん医療費 3兆3792億円)
国民所得 374兆2189億円 人口 1億2729万人
医療費/所得 10.71% 一人あたり医療費 31万4700円/年

2014年度

国民医療費 40兆8071億円(がん医療費 3兆4488億円)
国民所得 379兆1868億円 人口 1億2708万人
医療費/所得 10.76% 一人あたり医療費 32万1100円/年

2015年度

国民医療費 42兆3644億円(がん医療費 3兆5889億円)
国民所得 390兆3050億円 人口 1億2709万人
医療費/所得 10.85% 一人あたり医療費 33万3300円/年

2016年度

国民医療費  42兆1381億円(がん医療費 3兆7067億円)
国民所得 391兆7156億円 人口 1億2693万人
医療費/所得 10.76% 一人あたり医療費 33万2000円/年

データから読み取れることと、モノリスからのお願い

国民医療費はずっと上がり続けています(2016年度は前年度より少し下がっていますが、2017年度は速報値ですが42.2兆円と前年度より0.9兆円上昇し、過去最高となっています)。なかでもがん医療費の上昇が顕著です。これは日本人のがん発生率が上昇し続けていることと当然関連しています。

新しいがん治療法や治療薬が開発されたとしても、治療費が下がらない限り今後も医療財政状況は悪くなる一方です。がんを治療すればするほど、財政的には厳しくなっていくのです。日本の医療保険制度が数年で破綻するという意見もありますが、現実味を帯びつつあります。

だからといって、がん治療の質を下げるわけにはいきません。がん患者様はできる限りの治療を受ける権利を持っています。

ではどうすればいいのでしょう。

状況を改善させるためには、がんの発生率を減らす必要があります。実はがんという病気は生活習慣病であり、予防できる病気なのです。がんに対する正しい知識を持って、今日から生活を見直してみましょう。

私たちモノリスの発信する情報や製品が、みなさまと日本の未来のために少しでもお役に立てましたら幸いです。

※補足
現時点で厚生労働省のホームページで揃えられるデータは平成2016年度(平成28年度)が最新でした(平成30年9月21日発表)。
一人あたり医療費は、すべての国民についてです。乳幼児や学生も含みます。4人家族の場合であれば年間120万円を超える計算です。
国民医療費は2040年度には66.7兆円になると予測されています。


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